車買った直後に交通事故
車の免許を取って、資金を貯めて初めて中古車を購入したのが20歳の時である。彼女に車を買ったことを言うとドライブに行きたいというので、海に行った。帰りに雰囲気の良いカフェがあったので入ろうと右折した時に対向車と追突した交通事故を起こした。私の方が右折ということで80%の過失で、任意保険を使うことになった。車を買って2日目の交通事故で両親からは酷く怒られたと同時に1ヶ月の運転禁止となって、今となっては懐かしい思い出である。
よほどのことがない限り、人生で一度ぐらいは車を運転することがあるだろうと思う。そんな車がもし廃車になるとしたら、と考えてみた。車好きな人もいれば、ただの通勤・通学その他の足として使う人もいることだろう。様々な理由で車に乗るのだろうけれど、できれば一度乗った車が廃車なんてことになったら、寂しいだろうと思う。
福島第１原発事故を受け、東京電力の大手銀行３行からの借入額が約２．１兆円に達し、７０００億円弱だった１年前から３倍以上に増加していることが、東電の株主総会招集通知で明らかになった。原発の代替となる火力発電の燃料費などを調達するため、東電は３月末に大手銀行などから約２兆円の緊急融資を受けており、特に３行が東電の資金繰りを支える構図が鮮明となった。
招集通知によると、３月末現在の借入金で最大は三井住友銀行からの９５９０億円。１年前の２９０９億円から７０００億円近く増加した。前年最大だった日本政策投資銀行は３００億円強減の３７２２億円にとどまる一方、みずほコーポレート銀行が６８８０億円、三菱東京ＵＦＪ銀行が４５４０億円とそれぞれ大幅に膨らんだ。東電を巡っては政府が１４日、原発事故の損害賠償の枠組みを定めた「原子力損害賠償支援機構法案」を国会に提出しており、金融支援の在り方が今後の焦点となりそうだ。【谷川貴史、井出晋平】
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関西電力は１５日、昨夏のピーク時より１５％程度の節電を要請している一般家庭での節電状況を把握し、具体的な対策などに役立てるため、管内で実証実験中の新電力メーターを活用する方針を明らかにした。メーターは検針作業を自動化し、詳細な電力使用量などのデータを管轄営業所などに送信できるだけでなく、設置家庭側でも家電機器などの使用状況を確認できるのが特徴。管内の一般家庭約１２００万戸の約６％に当たる約７９万戸（５月末現在）に設置されており、関電は設置家庭のデータから効果的な節電提案などにつなげたい考えだ。
関電は平成２０年４月から新メーターの一般家庭への設置を開始し、本格導入に向けて実証中。新メーターで計量した家庭の電力使用量は、無線通信で最寄りの電柱などにつけた装置に集約される。データは送電線内の光ファイバー回線などを経由し、管轄の営業所に送られる仕組みだ。
作業員による検針作業が不要になり、現場作業の効率化が図れるとともに、家電機器などの使用状況はインターネット経由で設置家庭内でも確認できるので、むだのない効率的な電力使用意識につながるという。
関電は７月から、節電状況の把握と節電推進活動に新メーターを活用する。例えば、一般家庭向けの重点的節電時間とする平日の午後１〜４時の節電状況を把握。節電状況が思わしくなければ、給湯器などの深夜利用で料金が安くなるプランのＰＲ強化などの手を打つケースもあるという。
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【ロンドン時事】15日のロンドン株式市場の株価は反落、FT100種平均株価指数は前日終値比60．58ポイント（1．04％）安の5742．55で引けた。ギリシャの債務問題をめぐる不透明感が嫌気されたほか、ニューヨーク株式相場の下落などを受けて売りが強まった。
IGインデックスのウィル・へデン氏は「見通しに関してはかなり弱気で、相場下落に警戒している」と指摘した。
主要銘柄では、金融のバークレイズが7．15ペンス安の257．40ペンス。オズボーン英財務相はこの日の演説で、政府の独立銀行委員会が先に提言した、銀行のリテール（小口金融）部門と投資銀行部門の分離などを支持するとみられている。
このほか、石油のBPが5．00ペンス安の435．50ペンス、小売りのテスコは2．95ペンス安の404．35ペンス。（了）
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〔マーケット情報〕株と為替の最新市況
円相場、80円58〜61銭=15日午後5時現在
26円高の9574円32銭=15日の平均株価
［ワシントン １５日 ロイター］ 米労働省が１５日発表した５月の消費者物価指数（ＣＰＩ）統計によると、食品・エネルギーを除いたコア指数が前月から０．３％上昇した。予想の０．２％上昇を上回り、前月比での上昇率としては２００８年７月以来の大きさとなった。
主に自動車と衣類の価格上昇により押し上げられ、４月の０．２％から加速した。
前年同月比では１．５％上昇と、２０１０年１月以来の大きさとなった。４月は１．３％上昇していた。
総合指数は前月比０．２％上昇。ガソリン価格の低下を受け、前月の０．４％上昇から減速したものの、市場予想の０．１％上昇は上回った。
前年同月比では３．６％上昇。予想の３．４％上昇を上回り、２００８年１０月以来の上昇率となった。
ガソリンは２．０％低下。４月は３．３％上昇していた。食品は前月と並ぶ０．４％上昇となった。 米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が金融政策の指針として注視しているコア指数は、主に家賃・宿泊費、新車、中古トラック、医療の各部門の上昇で押し上げられた。
コア指数の約４０％を占める家賃・宿泊費は前月比０．２％上昇。４月の０．１％上昇から加速した。
新車は１．１％上昇し、２００９年１０月以来の大きさとなった。日本の震災を受け自動車部品の供給が滞り、新車の供給台数が減少したことが影響したとみられる。４月は０．７％上昇していた。
衣類は１．２％上昇し、２００９年２月以来の大幅な上昇率。前月の０．２％上昇から加速した。
５月の実質所得は、季節調整済みの前月比で０．１％増、前年同月比で１．０％減とな
った。
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